
端末・周辺機器の確認を段階的に進める
動作環境が確定していない段階では、手元の環境を把握することが先です。推測で機器を買い替えず、公式条件に照合できる台帳を準備します。
現在の環境を記録
端末、OS、ブラウザー、PDF閲覧・作成ソフト、スキャナーなどを一覧にします。利用者ごとの違いを把握すると、正式な動作条件が出たときに影響を調べやすくなります。現段階の棚卸しをTreeeS対応認定のように扱わないようにします。
更新担当を明確に
ソフトの更新や端末設定を誰が行うかを確認します。担当者が自由に設定変更すると、トラブル時に再現しにくくなることがあります。更新履歴を残し、業務に影響する変更は、重要な提出の直前を避けて計画する方法を検討します。
実際の作業で確認
正式案内で確認できる範囲を、実際に使う端末で点検します。起動できるだけでなく、必要資料を読めるか、作成したファイルを確認できるかを見ます。利用が認められた検証手段がない場合、実事件へ不要なテスト提出をしないようにします。
代替手段を整える
予備端末や保守窓口など、故障時に確認作業を続けるための準備を検討します。認証情報の共有で代替するのではなく、利用者ごとの正規の権限を前提にします。端末故障時の記録と、事件の期限に関する判断は別に担当を置きます。
所内で試す具体例と記録項目
以下は運用を検討するための架空例です。発生した状況は、機器の型番だけを一覧にして準備済みとしたというものです。改善例では、実際に使うOS、ブラウザ、画面、スキャナーの状態を確認した。まず対象を一案件又は一つの作業に絞り、変更前にどこで迷ったのかを担当者の言葉で残します。作業を終えたという報告に加え、何を確認して次の担当へ渡したかを説明できる状態にすることが狙いです。
記録用紙には「端末、構成、確認作業、改善点」の欄を設けます。各欄には実際に確認した値又は参照先を記入し、不明な部分は回答担当と次の確認先を添えて残してください。完了後は「担当者の席で一連の確認ができるか」を、実作業をしていない担当者が点検します。点検で説明できなかった部分が次回の改善対象です。特に「台数が足りることと作業可能を同一視しない」ことを停止条件として共有しておくと、見かけ上の作業完了を優先して確認を飛ばすことを防げます。これは所内整理の提案であり、裁判所が指定する様式や利用条件ではありません。
公開された操作資料との照合
2026年10月10日時点で確認した裁判所の自主研修サイト掲載「TreeeS操作マニュアル 当事者用 Ver.2.0」(2026年8月31日発行、暫定版、印刷ページ 1)では、PC版はWindows 11、MacOS、ブラウザはMicrosoft Edge(推奨)、Google Chrome、Safari、Mozilla Firefoxが挙げられています。実際に使う端末のサポート状況も併せて確認します。 暫定版は今後改訂される場合があると明記されています。研修環境で確認した内容を、そのまま全裁判所・全手続の本番利用条件とせず、対象事件への適用案内も確認してください。
実務チェック
- 現状環境を一覧にする
- 更新履歴を残す
- 実事件への不要なテストを避ける
出典・参照資料
資料に記載された計画・制度と、本記事の実務提案は区別してお読みください。
- 最高裁判所:2026年4月3日追加機能改修公募・調達仕様書 ↗
- 裁判所 TreeeS自主研修サイト:ヘルプ掲載「当事者用操作マニュアル」Ver.2.0(暫定版・2026年8月31日発行)、印刷ページ 1 ↗
